Apple・Google・YouTube連合の意味は

1年で4500万本

実は昨年10月、Appleがアメリカでテレビ番組のダウンロードサービスを開始した（らしい、全然知らなかったけれど）。以降一年間でダウンロードされた番組の累計数が4500万本に上るという。提供番組数もスタート時の5本から220本にまで増えているそうだ（日経MJ新聞11月12日）。

そんなことやってたん？　という感じ。あるいはテレビ局もよく思いきって番組提供に踏み切ったなと。さらには、このトレンドはやがてはパラダイムシフトにつながるのか、とも思う。これは数年前にTiVoが開いた流れだ。

つまりテレビとはリアルタイムで見るものではなく、いずれは放送された番組を録画もしくはダウンロードしておき、ユーザーが好きな時に見るようになる。リアルタイムではないということは、CMはスキップされる確率が非常に高くなるということだ。それは、いまのテレビビジネスとテレビCMビジネスのモデルを根底から覆すことになる。

おお！　ここで見えたのではないか。Googleによる既存の広告業破壊戦略が（ちょっとオーバーかもしれないけれど、すっごい発見をした気分になってる）。

すでにネット広告の分野では圧倒的なポジションを獲得している。雑誌広告でのスペースブローカー的な動きはすでに始まっていて、確か最近新聞広告の扱いも始めた（というニュースを何かで読んだ記憶がある。でもうろ覚えなので間違っていたらゴメンナサイ）。

いまやラジオ広告はネット広告に完全に抜かれている。となるとマス広告で残るはテレビCMだけ。ここだけはさすがに既存の広告代理店・テレビ局連合のガードが固く、その牙城を突き崩すのは簡単じゃなかったはずだ。が、である。

もしかしてGoogleって、とんでもなく戦略的な企業なんじゃないか。

Googleのシュミット会長は、この8月にAppleの取締役に就任している。そしてつい最近、GoogleはYouTubeを買収した。間もなくiTVが登場する。これが何を意味するのか。次のような『広告代理店破壊』システムが完成することじゃないのだろうか。

YouTube→iTV→ユーザーのモニター／サポートbyGoogle

iTVが発売されたとしても、テレビ番組を自由に見ることができなければ、ユーザーメリットは制限される。しかしYouTubeがつながるとすれば・・・。

ユーザーニーズは、おもしろいコンテンツを見ること。これだけである。コンテンツの提供者が誰であろうが、コンテンツ制作のメカニズムがどうなっていようが、早い話がCMがあろうがなかろうが、そんなことは関係ない。

制作費をかけて作られたテレビがおもしろいことは認めるにせよ、おもしろいコンテンツはテレビ以外にもある。いくらでもある。というか、これから爆発的に増える可能性がある。そうしたコンテンツが流通する経路はYouTube→iTVが独占する可能性がある。

そうなるとGoogleは労せずして、動画コンテンツの分野での広告配信に関しても圧倒的に有利なポジションに立つことになる。

かたやGoogleMapなども活用してマイクロマーケティングの分野をせっせと開拓しながら、一方ではYouTube＆iTV連合でマスマーケティングの分野も抑えてしまう。まあ、すこしSFチックというか誇大妄想狂的な考えになるかもしれないが、Googleはマジで地球上の全情報をコントロールしようとしているのではないだろうか。

そしてあと5年ぐらいでGoogle帝国の時代がやってくるのではないだろうか。そのときマイクロソフトはGoogleとの戦いに勝ち残ることができるんだろうか？　もしかしてCIAだってGoogleに勝てないような世の中になっていたりして。

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